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2016年

9月

21日

「不信行為」のレッテル

リハビリ特化型のデイサービスに2度通所し、当日の検証を担当者と交した。その結果を元に、

処置を受けた母が担当者の落ち度により傷害を負ったとして、損害賠償に応じるよう求めたが、

その結果、契約解除の条項「契約を継続し難い不信行為を行う利用者」とのレッテルを貼られ、

契約を解除される羽目となった。そして、それが私の憤りを別次元に押し上げることになった。 

 

新センター長への直談判も結局は断念した訳だが、その頑なな拒否姿勢に怯んだ訳ではない。

今、この若輩を相手にしても、手の内を晒して終わるだけ。こちらの主張、その<記録>は

温存しておくべきと思い直したからだ。

 

ただ、傷害での賠償に固執していては医学的立証責任の壁が立ちはだかり、そこから先に一歩も

進めなくなるというのも現実。料金直接払いの算段が潰えたというなら、また何か別の手立てを

考えればよい。もう、損得勘定などは、どうでもよいことなのだから。

 


 

「座位でのゆっくりとした運動を1時間。膝・腰の痛みの訴えがあり、横になって頂くなどして

 対応した」この利用当日の連絡帳の記載。そもそも、この記載も訴えの根拠となっているのだ。

 

2時間のリハビリを行う予定が、足に負荷をかける運動ができず、後半1時間は安静状態で

過ごしたことが不十分ながら記述からも伺える。更に、二日前の体験利用では、座位以外の

運動も一通り体験した上で正式利用に至った経緯が、代理人の通知文書からも確認できると

なれば、本人や家族が受けた処置に疑念を抱き、検証を求めるのは当然のこと。

 

しかし、当事者である前センター長の主張は重ねるほどに整合性を欠き、誠意の欠片もない。

その過程を通じ、責任も問うてきたのだ。それを「不信行為」と切り捨て、排除をもくろむ

了見こそが「不信」であり、それが、どれほど利用者を愚弄し貶めることか。どこに契約を

解除されるいわれがあるのか…。

 

契約書には利用者・事業者のどちらからであれ、契約解除は文書の通知をもって成立するとある。

代理人から送付されてきた契約解除の文書は、面談日よりも一週間程も後の日付けになっている。

文書通知が完了していないことを認識しながら、不当な契約解除で、またもや彼らは契約履行の

義務を放棄した。とりあえず、この契約解除の無効にできないか…、と。

 

そうなると、ここは改めて専門の弁護士からきちんとした分析を聞き直す必要がでてくる。

私は、その法律相談を申し込むため、法律事務所一覧の見直しに取り掛かかることにした。

 

     土竜獲り夢に空飛ぶモグラ見た